インフルエンザ予防接種の値段相場はいくら?補助金の利用や比較で安くできることも

1.値段の相場

1回あたり3,000円～4,000円の機関が多く見られます。

相場は地域によっても異なります。

インフルエンザの予防接種を安く受けるには

できるだけ安く受けたい場合は、さまざまな病院で金額を調べ、比較してから予約することをおすすめします。

また、2章で解説する自治体や会社が一定の金額を負担してくれる、補助金を利用も検討しましょう。

2.予防接種は保険適応されない

インフルエンザの予防接種は「病気の予防」に当たるため、健康保険が適応されません。

基本的に、保険適応となるのは「病気の治療」に対してとなります。

医療機関によって値段が違う理由

インフルエンザの予防接種は自由診療（全額自己負担）のため、病院ごとに料金を設定することができます。

医療機関によって、かかる人件費や固定費に違いがあり、使用するワクチンのメーカーによっても仕入れ価格が異なるためです。

値段は、それぞれの医療機関の経営方針に沿って設定されています。

1.健康保険組合や会社による補助金

健康保険組合や会社によっては、1,000～2,000円程度を補助してくれます。

そのため、半額程度の金額を自己負担すれば、予防接種を受けられる場合があります。

この場合、予防接種を受けられる機関や、日程が指定されていることが多いです。

保険組合や会社の案内を事前にしっかり確認しておき、きちんと補助金を受け取る準備をする必要があります。

また、申請書と領収書の提出が必要な場合がほとんどです。

忘れずにもらっておき、提出しましょう。

2.自治体による補助金

自治体によっては、子供や高齢者を対象に助成金を出すところが増えています。

自治体ごとに負担してくれる金額や対象年齢が異なるので、お住まいの地域の自治体窓口やHPで事前に確認しておきましょう。

秋頃から、自治体の窓口やHPでお知らせがはじまります。

1.メリット

感染する確率が6割下がる

インフルエンザの予防接種は、受けたからといって必ず感染しないというわけではありません。

しかし、予防接種を受けていれば、受けてない人よりも6割ほど感染する確率が下がります。

そのため、予防効果があります。

インフルエンザの重症化を防ぐ

予防接種を受けていれば、感染した場合でも症状を軽く抑えることができます。

インフルエンザは高熱の症状が出るだけでなく、重症化すると肺炎や気管支炎、髄膜炎（※）などを引き起こし、ひどい場合には死につながることもあります。

重症化してしまうことを防ぐためにも、予防接種は受けておく必要があります。

※髄膜炎とは、発熱、頭痛、項部の硬直を起こす脳や脊髄をおおう髄膜の炎症のことです。原因には細菌やウイルスがあり、原因や発症の仕方によって、症状の重症度や発症までの速度も異なります。

また、4カ月以上持続する場合は慢性となります。いったん治まっても、再発することがあります。

大事な試験や仕事への影響を少なくできる

インフルエンザは感染すると、最低でも5日は外出ができなくなってしまいます（※）。

大切な試験や仕事を控えている人は、とくにに予防接種を受けておきましょう。

※子どもは、学校保健安全法第19条に基づき、登校ができなくなります。
大人の場合は、熱が下がってから２日は外出を控えるよう厚生労働省が推奨しています。新型インフルエンザであれば、症状があらわれた日の翌日から７日目までの外出を控えるよう呼びかけています。

2.デメリット

メリットを越えるデメリットは少ないものの、念のため挙げると以下の通りです。

• 予防接種を受けた人のうち10～20%に赤みや腫れ、痛みなどの副反応が現れる
• 予防接種を受けた人のうち約10%に発熱や頭痛、だるさなどの副反応が現れる

ただし、これらの症状は2～3日で治まります。

ごくまれに、接種後すぐにアナフィラキシーショックを起こすことがあります。

1.予防接種を受けるタイミング

予防接種を受けるベストタイミングは、10～11月頃となります。

この時期に予防接種を受ければ、3月頃までワクチンの効果が持続します。

インフルエンザワクチンを接種してからその効果が発揮されるまで、2～3週間ほど時間がかかります。

流行のピークは毎年12～3月頃です。

インフルエンザの予防接種は、流行時期を見越した時期に受ける必要があります。

適切な時期に受ければ、効果も実感しやすくなるでしょう。

2.インフルエンザ予防接種を受けた方がいい人

• 幼児（1歳～小学校低学年）
• 妊婦
• 65歳以上の高齢者
• 基礎疾患（慢性疾患）のある人

などは重症化しやすいため、接種が勧められます。

インフルエンザの予防接種は、自由診療のため受ける病院によって値段が異なります。

できるだけ自己負担を少なくして受けたい場合は、健康保険組合や自治体の補助金制度を活用しましょう。半額程度の自己負担で受けることが可能になります。

制度を利用する際は、手続きなどに決まりがあることがほとんどです。

事前にしっかりと調べてから受けるようにしましょう。